米国10年金利4.75%超は、S&P 500の売りシグナルなのか？

米国10年金利4.75%超で、なぜ株価が警戒されるのか

米国10年金利が4.75%を超え、4.8%近辺まで上昇すると、株式市場への警戒も強まりやすくなります。一般に、長期金利の上昇は株式のバリュエーションや企業の資金調達環境にとって逆風と考えられるため、「10年金利が高くなれば株価も下がりやすい」という見方には直感的なわかりやすさがあります。

ただし、ここで分けて考えたいのが、10年金利が「高い」ことと、「短期間で上昇した」ことです。同じ4.8%でも、時間をかけて緩やかに到達した場合と、数日間で急速に上昇した場合では、市場が受ける情報は同じとは限りません。

そこで今回は、米国10年金利の絶対水準と直近の変化を分け、それぞれがS&P 500のその後5営業日のパフォーマンスとどのような関係にあったのかを過去データで確認しました。なお、今回の4.75%という水準は足元の市場環境を起点に設定したものであり、過去データから統計的に導き出した「危険ライン」ではありません。

米国10年金利とS&P 500をどう検証したか

今回のTargetはS&P 500です。ある日の市場環境に対して、その後5営業日のS&P 500リターンがどうなったのかを確認します。検証の中心となるFactorには、FREDの米国10年国債利回り「DGS10」を使用しました。

S&P 500の5営業日先リターンを見る

今回見ているのは、10年金利そのものの将来ではありません。基準日から5営業日後までのS&P 500のリターンを分析対象として、その時点の10年金利とどのような関係があったかを検証しています。つまり、「今日の10年金利がこの状態だったとき、その後5営業日のS&P500はどうだったか」を見る分析です。

10年金利は「水準」と「5日前からの変化」を分ける

DGS10については、主に2つの状態を確認しました。1つ目は10年金利そのものの絶対水準、2つ目は5営業日前と比較して10年金利がどれだけ変化したかです。

10年金利が4.8%であることと、5営業日前から大きく上昇して4.8%になったことは別の情報です。今回はこの2つを分けることで、「高金利だから株価が弱い」のか、それとも「短期間の金利変化にも情報がある」のかを確認します。

10年金利が高いほど、S&P 500は下がりやすいのか

まずは、米国10年金利そのものの水準を見てみます。もし「10年金利が高いほど株価に悪い」という関係が強ければ、金利水準が上がるにつれて、その後5営業日のS&P 500リターンも段階的に悪化していくことが期待されます。

しかし今回の分析では、そのような単純な関係は確認しにくい結果となりました。10年金利の水準を複数の分位に分けて比較しても、高い金利水準になるほどS&P 500の5営業日先リターンが一方向に悪化しているわけではありません。低い金利水準のゾーンが必ず良好で、高い金利水準のゾーンが必ず悪い、という並びにもなっていません。

米国10年金利の水準別にS&P 500の5営業日先リターンを比較。黄色は現在の金利水準が属する分位。金利水準が高くなるほどリターンが一方向に悪化する関係は見られない。

この結果から少なくとも言えるのは、「米国10年金利が高い」という情報だけでは、S&P 500の短期的な下落を判断する材料としては弱いということです。今回の検証で最も明確なのは、「高金利ならその後の株価も悪い」という単純な見方を、そのまま過去データに当てはめるのは難しいという点です。

4.75%を「危険ライン」とは言えない

今回タイトルに使っている4.75%は、現在の市場で注目されている水準です。しかし、過去データを探索して「4.75%を境にS&P 500のパフォーマンスが大きく変わる」と導き出したわけではありません。

そのため、「4.75%までは安全」「4.75%を超えると危険」といった境界として扱うことはできません。現在の10年金利が4.75%を超えているという事実と、それが統計的な売りシグナルであることは別の話です。今回のデータからは、4.75%そのものをS&P 500の転換点として扱う根拠は確認できません。

では、10年金利が急に上昇した場合はどうか

絶対水準だけでは明確な関係が見えませんでした。そこで次に、「現在何％なのか」ではなく、「最近どれだけ動いたのか」を見てみます。

今回はDGS10を5営業日前と比較し、短期間の金利変化と、その後5営業日のS&P 500リターンとの関係を確認しました。こちらでは、絶対水準だけを見た場合とは少し異なる特徴が見られます。

10年金利が短期間に大きく上昇した側では、その後のS&P 500のパフォーマンスが弱くなるゾーンが確認できます。

米国10年金利の5営業日前からの変化別にS&P 500の5営業日先リターンを比較。黄色は現在値が属する分位。上昇幅が大きい側には弱いゾーンが見られるが、単調な悪化ではない。

これは、「10年金利が何％なのか」という水準だけでなく、「その水準まで最近どのように動いてきたのか」にも注目する価値があることを示しています。たとえば、同じ4.8%でも、数カ月かけて徐々に上昇したケースと、短期間に急上昇して4.8%へ到達したケースを、同じ状態として扱う必要はありません。

金利上昇幅には情報があるが、強い単独シグナルではない

ただし、この結果も強く解釈しすぎないようにする必要があります。今回の分析から、「10年金利が急上昇すればS&P 500は下がる」と機械的に判断できるわけではありません。

DGS10の短期変化は一定の情報を持っているように見えるものの、単独で圧倒的に強い予測Factorだったわけではありません。また、「急上昇していなければ株価は大丈夫」という逆向きの結論も支持されません。

今回の結果から言えるのは、10年金利を見る際には絶対水準だけではなく、直近の変化も併せて確認する価値があるというところまでです。「金利上昇速度が強力な売買シグナルである」とまでは結論しません。

重要なのは「金利の高さ」だけではない

今回の結果で興味深いのは、10年金利の「高さ」と「変化」を分けると見え方が変わることです。市場では「10年金利が4.75%を超えた」「4.8%に近づいた」といった絶対水準が注目されがちですが、S&P 500の短期パフォーマンスとの関係を見る限り、金利が高いというだけでは単純な悪化傾向は確認しにくい結果となりました。

一方で、短期間に金利が大きく上昇した側では、相対的に弱いパフォーマンスが見られます。つまり、「現在の10年金利は何％か」だけでなく、「そこまでの数日間で10年金利がどれだけ動いたか」も分けて考えた方がよさそうです。

少なくとも今回の過去データは、「10年金利が4.75%を超えたから売る」という単純な判断よりも、水準と変化を分けて見ることを支持しています。

米国10年金利だけで株価を説明できるわけではない

今回の分析は、米国10年金利とS&P 500の短期的な関係を確認したものです。金利上昇が株価下落を因果的に引き起こしたことを示すものではありません。

米国10年金利と株式市場は、どちらもインフレ期待、FRBの政策見通し、景気・成長期待、財政や米国債の需給、原油価格、ドル、リスクセンチメント、投資家のポジショニングなど、さまざまな要因から影響を受けます。金利と株価が同時に動いていても、その背後に共通する別の要因が存在する可能性があります。

したがって今回の結果を、「10年金利が上昇したからS&P 500が下落した」という因果関係として解釈することはできません。

また、10年名目金利は実質金利とインフレ期待に分けて考えることもできます。同じ10年金利の上昇でも、実質金利の上昇によるものなのか、インフレ期待の上昇によるものなのかで、株式市場にとっての意味が異なる可能性があります。この点については、実質金利やBEIを分けた別の研究として検証する余地があります。

結論：10年金利4.75%超だけを売りシグナルにしない

今回、米国10年金利とS&P 500の5営業日先リターンとの関係を、金利の「水準」と「直近の変化」に分けて確認しました。

10年金利の絶対水準については、金利が高くなるほどS&P 500のその後5営業日のパフォーマンスが一貫して悪化する、という単純な関係は確認しにくい結果となりました。つまり、米国10年金利が4.75%を超えているという事実だけを、S&P 500の売りシグナルとして扱う根拠は弱いと考えられます。

一方で、10年金利の5営業日前からの変化を見ると、大きく金利が上昇した側では、その後のS&P 500に弱いパフォーマンスが見られます。そのため、10年金利を見る際には、「現在何％なのか」だけではなく、「最近どれだけ動いたのか」も併せて見るという考え方が重要になります。

ただし、金利の短期変化だけでS&P 500の先行きを高精度に予測できるわけでもありません。今回の結果は、「10年金利が高い＝直ちに株安」という単純な考えに対して、もう少し慎重に考える必要があることを示しています。